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セミナーレポート・インタビュー

全 215 件

ノウハウ公開！経営業績の向上に繋がる医療機関のカイゼン活動　

勤務医負担軽減、地域連携加算、今だからこそ求められる現場の改善活動とは

2010-06-23

平成22年度診療報酬改定は、全体ではプラス改定となった。その内容はというと、機能分化や地域連携の促進、勤務医負担の軽減、後発品の使用促進など、診療そのものとは異なる面での効率化や医療費削減への貢献などに対する加算項目が多く盛り込まれた。これらに病院が取り組むために、カイゼン活動を行ない、病院経営の業績向上に繋げていく事が望まれている。･･･もっと見る

近年、医療業界の中で最重要項目として扱われている勤務医の負担軽減。診療報酬改定の中でも2008年度改定から勤務医の負担軽減策が盛り込まれ、今回の2010年度改定でも重点項目として取り扱われた。また、勤務医の時間外労働に関する訴訟も、数年ほど前から出てきており、今年に入ってからもすでに訴訟事例があるようだ。医療業界以外でも時間外労働については、2008年の流行語にもなった「名ばかり管理職」に代表されているように、近年問題が表面化している。このような背景を受け、2010年4月から時間外労働に関する部分の労働基準法が改正された。医師の時間外労働に関して注目が集まる中、今回の勉強会が開催された。･･･もっと見る

ＤＰＣ対象病院の診療報酬改定でおさえたいポイントとは？

2010-04-15

株式会社日本経営は2月25日に「改定直前！DPC対策セミナー」を開催した。第1部では2月12日に中医協が長妻大臣にあてて答申を行ったことを踏まえた、「診療報酬改定情報の解説」、第2部は「改定を踏まえた取るべき対策」について解説された。今回は2部を中心にレポートする。･･･もっと見る

ＤＰＣ導入の実際（２）

2008-12-15

医療の標準化のツールとしては、専門家によるエビデンスに基づいた診療ガイドラインやクリティカル・パス等がありますが、本当の意味での統一された診療の標準と言うものは、未だ存在していないのが現状です。それ故に先進的な取り組みを行っている病院の先行事例を参考にしながら、自院に適した方法論を探っていくのが効果的だと思います。･･･もっと見る

ＤＰＣ導入の実際（１）

ＤＰＣ導入の前提条件　“「医療の質」の担保・向上”がキーワード

2008-11-19

ＤＰＣ（Diagnosis Procedure Combination：急性期入院医療の診断群分類に基づく１日当たりの包括評価制度）は、2003年4月より日本全国の特定機能病院82施設を対象にしてスタートした、わが国独自の包括支払い制度です。その前提として1998年に、「急性期入院医療の定額支払い方式の施行事業」が国立病院２病院、社会保険病院８病院でスタートしていました。これはアメリカで行われていた「ＤＲＧ／ＰＰＳ」の導入を模索したものですが、関係団体等の反対により、ソフトランディングした形のＤＰＣとして、最初は特定機能病院をテストケースに始まったものです。･･･もっと見る

部門別原価管理の意義（２）

数値を現場と結びつけるツールとして各部門が経営課題を共有化

2008-10-30

1993年9月の中医協・診療報酬基本問題小委員会において、「医療費の原価は診療報酬に適切に反映されるべき」との問題提起が行われ、「中長期的には適正原価に関する考え方を基に、保険医療機関の特性に応じた原価の調査研究を行い、その結果を診療報酬体系に反映させていくことが必要」との方向性が初めて示された。この時期をターニングポイントに、医療機関の原価管理に対する関心が強い高まりを見せ、現実に部門別原価管理を行う病院が増加してきた。特に急性期一般病院におけるＤＰＣ導入の流れが加速すると共に、これまで以上に診療科・病棟・疾病別原価管理の必要性が、医療現場でも認識されつつある。現在の医療経営環境の厳しさを考えると、病院組織におけるコスト管理体制の強化や、職員一人ひとりのコスト意識の醸成等の、財務的視点に立った病院経営が必要不可欠になってきている。今回と次回の2回に分けて、医療機関における部門別原価管理導入の意義や留意点について、（株）日本経営　病院財務コンサルティング部の山本忍次長に話を聞いた。･･･もっと見る

部門別原価管理の意義（１）

インタビュー：株式会社日本経営　病院財務コンサルティング部　次長　山本忍

2008-09-25

公的介護保険制度の改革と介護事業者の今後（２）

認知症ケアの確立を前提に　30年先の高齢者人口のピークを見据えた事業戦略が必要

2008-08-07

民主党は最近、「介護労働者の人材確保特別措置法案」を衆議院に提出しました。法案では地域別や介護サービス別に平均的な賃金水準を算出し、その基準を上回る賃金の介護事業所の介護報酬を３％引き上げるというものです。その結果、約半数の介護事業所の職員の賃金が、平均２万円アップすると見込まれているのですが、具体的な財源捻出に関しては何の言及もされておりません。･･･もっと見る

公的介護保険制度の改革と介護事業者の今後（１）

2008-07-25

2006年の公的介護保険制度の改正は、同制度の基本的な枠組みそのものに大きなメスが入れられたという意味で、2000年に同制度がスタートして以来の画期的な大改革となった。具体的には施設サービスにおける居住費用・食費の自己負担化や、介護予防サービスの導入、地域密着型サービスの位置づけ等であるが、早急な改革の実現によって、一部の自治体や介護事業者、利用者に対して様々な困惑や混乱が生じているのも事実だ。･･････もっと見る

今後の病院経営の行方と対応策（２）

外来のオープンシステムの試みにより良好な循環による病診連携を実現

2008-07-10

単体では採算に乗らない小児医療　産科との連結経営が必要 Q.　制度改正では産科・小児科医不足への対応や、勤務医の負担軽減策等が今後も織り込まれていくと思いますが、個々の病院が独自に対策を立てて、具体的に取り組んでいく姿勢が大事ですね。中村　実際に都内の民間病院でも、勤務医の負担軽減のためにトリアージ・ナースを置こうとする動きも見られます。熟練した看護師がその役目を担当することが多いと思われますが、･･･････もっと見る