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気になる注目キーワード #介護

全 260 件

安心ある病院のバックアップ体制を敷き、団塊ニーズを先取りした住環境を提供

医療法人健和会グループ奈良東病院（奈良県天理市）　

2010-07-09

奈良市で加熱する高齢者住宅の開設。特に際立つのは、同市中心部のＪＲ奈良駅前～近鉄電車大和西大寺間だ。2008年5月に医療法人健和会グループが49戸の高齢者専用賃貸住宅（以下、高専賃）を開設。その翌年には、3月～9月の僅か半年間で4事業者・合計302戸もの高専賃が誕生した。さらに、同時期以降、大型シニアマンションの開設が続くなど、現在も高齢者住宅の開設ラッシュが続いている。こうしたムードに対し、先行する医療法人健和会（山本博昭理事長・総院長）の視線は「高齢者の様態は急変するもの。病院のバックアップなしに施設を構えるのは怖い」と冷ややかだ。入居者、家族、スタッフ皆の安心をめざす、同法人の取り組みを紹介したい。･･･もっと見る

「いつまでも自分らしい生活」をめざし快適なセカンドライフを送るための住まい

株式会社神奈川福祉経営研究所　住宅型有料老人ホーム「ハートリビング西鎌倉」（神奈川県鎌倉市）代表取締役社長　大住淑美

2010-02-19

鎌倉山のふもとに位置し、海にも近い人気の地、西鎌倉に、温もりに溢れた外観が印象的な住宅型有料老人ホーム「ハートリビング西鎌倉」がオープンしたのは2009年2月のこと。こぢんまりとしたあたたかなコミュニティーで、自由と安心、楽しさを兼ね備えた住まいを提供している。･･･もっと見る

特集　「格差」と「担い手」　介護業界の２大課題を考える（後編）

医療行為に認知症対応　高いスキルが要求される時代へ

2010-01-29

今後急速に増える要介護高齢者。とりわけ問題となるのが、認知症の増加だろう。日本の認知症ケアに対する体制整備は、机上では成立しているように見えるが、実際は課題だらけと言える。･･･もっと見る

スウェーデン式ケアと日本文化の融合で　利用者が望む日常生活の実現をサポート

株式会社舞浜倶楽部　介護付有料老人ホーム　新浦安フォーラム（千葉県浦安市）

2010-01-22

海と緑に囲まれ、南国風の街路樹やパームツリーが並ぶシンボルロードが印象的なベイエリアリゾート、新浦安。ここに2009年5月、介護付有料老人ホーム「新浦安フォーラム」がオープンした。完成するまで、近隣の住民に「美術館では？」と噂されていたというこの施設は、最新のスウェーデン式ケアによって利用者の笑顔を生み出している。･･･もっと見る

特集　「格差」と「担い手」　介護業界の２大課題を考える（前編）

さまざまな格差・矛盾をいかに是正していくか

2010-01-21

介護保険制度の大きな転換期となるであろう２０１２年に向けて、特に議論を深めるべき重要テーマは、「さまざまな格差･矛盾の解消」および要介護者の増加と重度化に対応する「介護の担い手の確保」ではないだろうか。･･･もっと見る

診療所の介護事業への参入について教えてください

2009-07-30

診療所の開業医が介護の新規事業を検討する中で、「有効な事業」を教えてください。現在、新規事業としては、有料老人ホーム・高齢者専用賃貸住宅・デイケアを想定しています。介護付（特定施設）有料老人ホームの新規開設についても総量規制があり認可がストップしている中では総量規制外の住宅型有料老人ホームが中心となることから、住宅型有料老人ホームの開設・運営のポイントについて簡単にご説明ください。･･･もっと見る

病院が在宅医療・介護現場を知らない連携先と直接話す場を設けよう！

社会福祉法人武尊会デイサービスセンター西が丘園（東京都北区）　生活相談員・介護支援専門員　杉本浩司氏

2009-01-23

地域連携室の設置や退院支援、地域連携パスの作成など、シームレスな地域連携に向け、さまざまな取り組みが進められている。しかし、こうした取り組みは、本当に患者の在宅復帰という目的に寄与できているのだろうか。ここでは、在宅で患者を支えるデイサービスセンターのスタッフと在宅療養支援診療所の医師に、病院が進める地域連携の問題点について語ってもらった。･･･もっと見る

特集　アンケート結果から見た2008年の介護職の給与状況

2008-09-09

北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、福岡県の訪問介護、通所介護、グループホーム約9000件を対象に、介護職員の給与状況をアンケート形式で調査した。（月刊・介護ビジョンの独自調査／調査期間５月13～19日、有効回答数582件、回答率6.6％）･･･もっと見る

公的介護保険制度の改革と介護事業者の今後（２）

認知症ケアの確立を前提に　30年先の高齢者人口のピークを見据えた事業戦略が必要

2008-08-07

民主党は最近、「介護労働者の人材確保特別措置法案」を衆議院に提出しました。法案では地域別や介護サービス別に平均的な賃金水準を算出し、その基準を上回る賃金の介護事業所の介護報酬を３％引き上げるというものです。その結果、約半数の介護事業所の職員の賃金が、平均２万円アップすると見込まれているのですが、具体的な財源捻出に関しては何の言及もされておりません。･･･もっと見る

公的介護保険制度の改革と介護事業者の今後（１）

2008-07-25

2006年の公的介護保険制度の改正は、同制度の基本的な枠組みそのものに大きなメスが入れられたという意味で、2000年に同制度がスタートして以来の画期的な大改革となった。具体的には施設サービスにおける居住費用・食費の自己負担化や、介護予防サービスの導入、地域密着型サービスの位置づけ等であるが、早急な改革の実現によって、一部の自治体や介護事業者、利用者に対して様々な困惑や混乱が生じているのも事実だ。･･････もっと見る