労働法改正を機に助成金を活用しながら就労環境の見直しを2012年8月に労働法が改正されたが、これにより介護事業者においてもさらなるコンプライアンスが求められるようになった。そのためにもぜひ活用したいの…

長年にわたって認知症に関する研究や治療に従事してきた本間昭院長。地域医療の最前線で患者や家族と関わりたいと、2009年に認知症治療に特化したお多福もの忘れクリニックを開業した。ケアマネとの連携強化で認…

入院患者の半数以上が大病院からの転院辻内科循環器科歯科クリニック（東京都）は都内の住宅地に立地。最寄りの鉄道駅からは遠く、自動車で通院する患者が多い。訪問診療の患者数は約40人で、年間に約10件の看取…

2012年度の診療報酬・介護報酬改定は単なる改定ではなく、超高齢社会のエポックとされる2025年を見据えたものとなった。10日に開かれた医療経営ステップアップフォーラムin福岡（大成建設株式会社、株式…

国内有数のコリアンタウン、大阪市生野区にある医療法人同友会共和病院（辺秀俊理事長・院長）。同院の半径約１㎞内に10件ほどの病院が密集する環境にありながら、地域になくてはならない病院として確固たる地盤を…

おとなの学校　南青山校（医療法人社団大浦会）利用開始から3ヵ月認知症評価スケールで多数の改善結果が見られる医療法人社団大浦会（熊本市中央区）が全国8ヵ所で展開している「おとなの学校」は、文字通り“学校…

Case1　有老・認知症デイ・小規模多機能新浦安フォーラム（株式会社舞浜倶楽部）重度認知症専門ユニットで全入居者の認知症状が2年間安定株式会社舞浜倶楽部（千葉県浦安市）では、「タクティール・ケア」「ブ…

兵庫県姫路市の東端にある医療法人仁寿会石川病院（石川誠理事長、177床）。これまで姫路市東部や隣接する高砂市を診療圏としてきたが、「男性不妊外来」の開設を機に、全国各地から患者が集まるようになった。特…

世界保健機関（ＷＨＯ）は、2050年までに認知症の患者が現在の3倍に相当する1億1540万人に達すると報告した。わが国でも認知症高齢者が増加の一途をたどるなか、介護現場もこうした現状に対応できる認知症…

2012年の介護保険制度の改定では、地域包括ケアシステムの構築を推し進めるべく、「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」（24時間訪問サービス）と、小規模多機能型居宅介護と訪問看護を組み合わせた「複合型サ…

急性期医療を担う府中病院やベルランド総合病院を中核に、大阪府南部地域において保健、医療、福祉のトータルヘルスケアサービスを提供する社会医療法人生長会。2012年4月、同法人は今後の超高齢社会を見据えて…

高齢社会で地域の医療・介護を支える中核として有床診療所が注目されている。急性期後の後方病床機能が病院から求められている一方で、中重度者の在宅介護をするときのバックアップとしても期待が高まっている。今回…

認知症介護研究・研修東京センター名誉センター長聖マリアンナ医科大学名誉教授一般社団法人日本認知症コミュニケーション協議会特別顧問長谷川 和夫 氏災害時における認知症ケアの在り方講演会では、主に認知症ケ…

日本認知症コミュニケーション協議会（渡辺光子理事長）は6月7日、シンポジウム「東日本大震災における介護問題と地域の役割」を開いた。被災地では今もなお、仮設住宅や他の地域に多くの高齢者が避難生活を続けて…

団塊世代が75歳以上を迎える2025年に向け、地域包括ケアシステム確立の必要性が叫ばれている。その第1歩として12年度診療報酬・介護報酬同時改定が実施される。この同時改定を受け、医療・介護関係者は今後…