【NEWS】[医学研究] iPSで心臓治療、来年前半に臨床研究
大阪大
人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使って重い心臓病を治療する世界初の臨床研究を、大阪大学の澤芳樹教授らの研究グループが21日までに、学内の委員会に申請した。計画が認められれば国に申請し、2018年前半に…
記事検索
大阪大
人工多能性幹細胞(iPS細胞)を使って重い心臓病を治療する世界初の臨床研究を、大阪大学の澤芳樹教授らの研究グループが21日までに、学内の委員会に申請した。計画が認められれば国に申請し、2018年前半に…
日本学術会議
遺伝子を効率的に改変できる「ゲノム編集」について、日本学術会議の委員会は10日、受精卵などの遺伝子改変の臨床応用は「当面は禁止が妥当」とする報告書を大筋でまとめた。法規制の必要性を検討するよう国に求め…
厚労省検討会
保健医療での人工知能(AI)活用を検討してきた厚生労働省の有識者会議は6月27日、患者の遺伝情報に応じたゲノム医療や創薬など6分野でAI開発を進めるべきだとする報告書をまとめた。「画期的な薬や新たな治…
首相が理研視察
安倍晋三首相は6月24日、神戸市の理化学研究所多細胞システム形成研究センター(CDB)を視察に訪れた。さまざまな細胞に変化する人工多能性幹細胞(iPS細胞)を、顕微鏡のモニターで観察。「ぜひ世界をリー…
厚労省
厚生労働省専門委員会は7日、再生医療用の胚性幹細胞(ES細胞)を作製する京都大学研究チームの計画を承認した。今月中に正式承認される見通しで、研究チームは国内初となる医療用ES細胞の作製を始める。年度内…
文科省
文部科学省の委員会は22日、再生医療に使うため胚性幹細胞(ES細胞)を作製する京都大学研究チームの計画を大筋で承認した。厚生労働省が近く開く委員会で認められれば、医療用ES細胞が国内で初めて作られるこ…
内閣府調査会
内閣府の生命倫理専門調査会は19日、全遺伝情報(ゲノム)の一部を容易に改変できる「ゲノム編集」技術を使った人の受精卵の基礎研究について、計画審査などの在り方をタスクフォース(部会)で検討することを決め…
厚労省
全遺伝情報(ゲノム)の一部を容易に改変でき、痕跡が残らない「ゲノム編集」技術について、厚生労働省は10日、遺伝子治療などの臨床研究指針を見直し、精子・卵子や胚(成長した受精卵)の遺伝的改変を禁止する方…
都医学総合研、北大
皮膚のバリアー機能を担う脂質のうち、不可欠な「アシルセラミド」を生み出す酵素の遺伝子を発見したと、東京都医学総合研究所と北海道大学が16日までにそれぞれ発表した。両研究チームの論文が英科学誌ネイチャー…
大阪府市、阪大
大阪府・大阪市と大阪大学などで作る検討協議会は16日、同市北区の中之島4丁目エリアに整備する再生医療国際拠点の基本方針の素案をまとめた。約7500平方メートルの土地に再生医療に関する臨床研究やデータ分…
京大
人工多能性幹細胞(iPS細胞)などを従来に比べ低コストで簡単に培養する方法を開発したと、京都大の末盛博文准教授らの研究グループが発表した。iPS細胞などを使った創薬研究や治療には細胞の大量生産が必要で…
厚労省部会
他人の細胞から作った人工多能性幹細胞(iPS細胞)を患者の網膜に移植する世界初の臨床研究について、厚生労働省の専門家部会は1日、計画を了承した。国による審査が終了し、手術が可能になる。申請した神戸市立…
東大など
東京大学医科学研究所などの研究チームはマウスの人工多能性幹細胞(iPS細胞)などから膵臓をラットの体内で作り、この膵臓を移植して糖尿病のマウスを治療することに成功したと、1月25日付の英科学誌ネイチャ…
厚労省研究班
厚生労働省の研究班は8月29日、昨年秋に全国で原因不明のまひを訴える小児患者が相次ぎ、検査できた患者の約4分の1から「エンテロウイルスD68」が検出されたとの調査結果を発表した。ウイルスが原因の可能性…
東京女子医大など
東京女子医科大学などの研究チームは、脳の神経回路を維持するのに必要な分子を特定したと発表した。自閉症などの患者は神経回路を安定して維持できないことが分かっており、治療法開発などにつながると期待される。…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。