【講演2】2025年問題を解決する健幸都市という概念後期高齢者数が前期高齢者数を上回る筑波大学教授の久野譜也氏は、健康リテラシーと未病について語った。毎月総務省が人口統計を発表しているが、これまでは6…

高齢社会が進む中、人生100年時代といわれるようになった。今後、健康と病気の間を連続的に変化する生活＝未病ライフと、それを支える健康リテラシーの向上が求められる。一般社団法人日本健康生活推進協会は5月…

厚労省は2010年、電子カルテの外部保存に関する通知を一部改正し、医療分野におけるクラウドコンピューティング（以下、クラウド）の活用を解禁しました。これにより診療録などをクラウドへ保存することが可能と…

電子カルテ導入に費用対効果が見いだせない現在、診療所の電子カルテの普及率は約4割。製品が誕生してから17年が経過し、新規開業では当たり前に導入するシステムとなりましたが、既存の診療所ではなかなか普及が…

規制改革推進会議「医療・介護ワーキンググループ」は2018年5月8日、オンライン診療の推進に向けた提言を発表した。今後の超高齢社会が進行する中、最新技術を活用することで、患者が在宅のまま、オンラインで…

小児地域医療におけるオンライン診療の経験外房こどもクリニック院長黒木 春郎 氏黒木春郎氏は、千葉県房総地区でプライマリケアを実践。2016年からオンライン診療を取り入れてきた経験を語った。「オンライン…

【事例報告】着実に広がるオンライン診療外来、入院、在宅に続く第4のスタイルに頭痛・生活習慣病診療におけるオンライン診療大林クリニック院長大林 克巳 氏大林克巳氏は、自らが実践するオンライン診療の現状と…

厚生労働省は2015年8月に事実上の「遠隔診療解禁通知」を発出。さらには2018年度診療報酬改定ではオンライン診療料、オンライン医学管理料が新設された。オンライン診療サプリ「クリニクス」を展開する株式…

60人を超えると電子カルテ入力が負担に感じるように電子カルテを導入した医師から、「導入後に1日当たり外来患者数が60～80人を超えたころから、急に電子カルテ入力を負担に感じるようになった」という話を聞…

【解説　介護報酬改定】診療所のための介護報酬改定対策介護事業の方向性を知りWin-Winの関係づくりを2018年度介護報酬改定は地域包括ケアシステムの構築を御旗に掲げ、自立支援や重度化防止、サービスの…

診療所における電子カルテの普及率はいよいよ4割を超えようとしています。現在では新規開業する場合、電子カルテ導入は当たり前ともいわれるようになりました。また、既に開業している診療所でも導入が進みつつあり…

維持期リハビリについては介護事業の拡充も考えるべき‐外来について診療科別では何か気にある点はありますか。小松　毎回のことですが透析医療は削られていっています。今回も人工腎臓関係は大きく減らされたし、し…

『外来医療編』患者数は確実に減っていく生き残りには新たな展開が必要外来医療の最大の目玉は初診料機能強化加算の新設‐次に外来をテーマに議論を進めていきたいと思います。まず紹介状なしの大病院受診時の定額負…

在宅医療は質と効率性から診療科別の分業の時代に‐在宅医療に関しては今回、在宅患者に対して複数の医療機関が訪問診療に入れるよう「在宅患者訪問診療料Ⅰ」が見直されました。これも全員参加の在宅医療に向けた取…

厚生労働省は、高齢化に伴い増加が見込まれる医療・福祉分野の就業者数の抑制に向け検討に入った。2025年以降、900万人程度のまま横ばいで推移させるため、人工知能（AI）の積極活用などの対策を議論する。…