【シンポジウム2】訪日観光客の問題点とは何か東京大学医学部附属病院国際診療部 副部長　山田 秀臣 氏東京大学医学部附属病院国際診療部副部長の山田秀臣氏は、訪日観光客の問題点を明らかにした。外国人患者は…

【講演2】訪日外国人向けのアプリを開発訪日外国人医療支援機構理事長　落合 慈之 氏一般社団法人訪日外国人医療支援機構理事長の落合慈之氏は、同機構が開発した訪日外国人向け多言語GPS連動病院アプリ「Ja…

政府は東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年には、4,000万人の訪日外国人受け入れを目指している。現状では年間5％の外国人が医療機関を受診しており、しかもそれは都市部だけとは限らない…

在宅サービスの介護報酬の方向性は、いったいどうなるのでしょうか？訪問サービスについては、生活援助に関する人員基準が緩和されるとともに報酬が大幅に引き下げられ、通所サービスについては、通所介護と通所リハ…

＜認定医療法人制度＞持分なしへの移行を促す新認定医療法人制度が開始2014年の第6次医療法改正で、持分なしへの移行促進のため、3年間の期限付きで「認定医療法人」が制度化された。同制度によって、相続人が…

非営利性の徹底や経営の透明性および継続性の確保の観点から出資持分なし医療法人への移行が推進されている。診療所はどう対応すべきか、そのポイントを解説する。＜持分ありとなしの違い＞最大の違いは残余財産の分…

そのうえで、リハビリテーションにおいても機能回復のみならず、「ADL向上」「IADL向上」「役割の創出」など、心身機能・活動・参加に対してアプローチが求められると指摘している（図表2）。→ 拡大画像は…

おむつを替えるだけなら誰でもできる。これに終始している限り、介護職は専門職とは見なされないとすら言われている。自立性を取り戻す自立支援介護を実施することで、介護職の専門性はより必要と認識されるだろう。…

ライバル同士になる10社がイベントを一緒に主催地域連携の経験豊富な職員のいる牧田総合病院であっても、病院全体でこれに取り組むことは困難だと分かっていた。それが組織再編の理由でもある。「私たちも病院内だ…

病院から地域に飛び出してこそ専門性を最大限に引き出せる在宅部門の責任者である澤登氏は、生活のある地域の中で相談援助業務に携わってきた専門職だ。そして生活という視点から高齢者を支えようと奮闘してきた中、…

社会医療法人財団仁医会牧田総合病院（東京都大田区）では、2017年4月の組織再編で在宅系の事業を集約。また地域住民を対象とした多世代交流拠点「おおもり語らいの駅」を開設した。病院の地域連携を担うことに…

都道府県別病床機能報告（平成27年度）の分析【各医療機関が自主的に選択した病床機能（6年後）との差】ほぼ全ての都道府県において全体の病床数の変化は少ないものの、機能別にみると「急性期」「慢性期」の減床…

病院を中心としたヘルスケア業界の経営に関する最新データを整理・収録した「医療経営データ集2017」（監修・編集：日本政策投資銀行、日本経済研究所）が上梓された。公的機関の発表資料、各医療機関のホームペ…

【まとめ】総合診療専門医とは別に病院版総合診療医が必要患者の高齢化に伴い、医療提供のあり方も大きく変わりつつある。東京都後期高齢者医療広域連合の調査（2015年3月）によると、75歳以上の後期高齢者の…

継続外来で「疾患以外」の課題解決にも取り組む地域での役割も定まりつつある。総合的な診断能力を備えていることから、地域の診療所で診断がつかない患者が初診外来へ紹介されるケースが増えているという。診断して…