診療の質向上を目指し遠隔医療サービスを開始豊田氏は事業を通じて、医療リテラシーの向上によって診療の質を高めていきたいと15年、同社に参加。その後、病気辞典の「MEDLEY」を事業化した。遠隔診療事業の…

昨年8月、厚生労働省の通知「情報通信機器を用いた診療（いわゆる「遠隔診療」）について」で、スマートフォンなどを利用した遠隔診療が解禁となった。初診は原則として対面だが、再診を遠隔診療に切り替えることが…

＜健康企業の取り組み＞社員家族の特定健診を急増させた凸版印刷が進めるコラボヘルス社長名義の健康経営宣言に労働災害・疾病予防など7項目凸版印刷は2015年10月29日、金子眞吾社長名義で「健康経営宣言」…

健康経営実践の3ステップ　時間投資、空間投資、利益投資しかし、健保組合や労組などが健康意識を高め、経営陣も関心を向け始めた大企業と違い、成功事例に触れたところで、中小企業は健康経営に二の足を踏みがちだ…

ブラック企業問題に対する反動なのかもしれないが、健康経営への関心が、大企業だけでなく中小企業にも広がってきた。だが、健康経営は単なる従業員の健康対策ではない。生産性向上による業績向上を目指す戦略的な取…

＜ヒト・カネ・サービス・情報＞コラボ相手とどう組むか？【Service】地域住民主導で活発化する生活支援サービスは使える地域包括ケアシステムを構築するためのキーワードとなる概念に、「自助」（自分のこと…

地域とのかかわりは自院の経営安定化にもつながる―地域活動に参画することで、診療所経営にどのようなメリットがあると考えられますか。溝口　簡単に言うと患者が増えることです。医師が地域活動をしていると「最近…

住み慣れた地域で最期まで暮らし続けるための地域包括ケアシステムが推進されている。地域医療の担い手である診療所にはかかりつけ医としての機能はもちろん、地域のインフラをつなげることも求められているのではな…

＜医療機関アワード表彰式＞3医療機関が全国表彰　地域賞受賞が43施設　高いホスピタリティを提供した医療機関が対象医療機関アワードとは、各医療機関に来院した患者に直接医療機関を評価してもらい、地域で一番…

来院した患者が、直接医療機関を評価し、そのデータをもとに地域で一番にホスピタリティの高い医療機関を表彰する。一般社団法人日本医療ホスピタリティ協会（安達耕一理事長）は4日、医療機関アワード表彰式を行い…

＜コウノメソッド＞認知症の周辺症状の改善に医師として全力で取り組む興奮性のある薬剤は患者を選んで投与すべき同会理事で、認知症に対する有効な治療法「コウノメソッド」の創始者である医師、河野和彦氏は、薬の…

＜増量規定の実態＞大きな成果と呼べる事務連絡　薬による副作用の周知徹底が不可欠レセプトもカットされた抗認知症薬の少量投与特別セミナーでは冒頭、同会顧問弁護士である久保原和也氏が、6月1日付厚生労働省保…

厚労省保険局医療課は6月1日、抗認知症薬の規定用量未満の投与を容認する事務連絡を発出した。昨年11月に発足した「抗認知症薬の適量処方を実現する会」（長尾和宏代表理事）の主張が、半年を経て実現する格好と…

＜在宅ケアの限界点を引き上げるサービスとは＞軽度者向け支援を手厚くすると言うが、これでは増加する認知症の在宅ケアを継続できない介護ニーズは着実に増加している。7月に厚労省が発表した「国民生活基礎調査」…

＜15年度介護労働実態調査結果から＞ヘルスケア人材が採用できない職員不足で施設閉所の危機だと、現場から悲鳴がでている介護現場からは人材不足の悲鳴が上がっている。東京多摩地区の介護施設長は「人材募集をし…