2012年度診療報酬改定への備え方(3)
2012年度改定の答申を踏まえ、今後チェックすべきポイントを解説
株式会社医療福祉経営審査機構 シニアアドバイザー 田村 潤 氏同一日2科目の再診料算定 患者の意思をどう確認するか「診療報酬改定項目とそのチェックポイント」とのタイトルで講演したのは、株式会社医療福祉…
記事検索
2012年度改定の答申を踏まえ、今後チェックすべきポイントを解説
株式会社医療福祉経営審査機構 シニアアドバイザー 田村 潤 氏同一日2科目の再診料算定 患者の意思をどう確認するか「診療報酬改定項目とそのチェックポイント」とのタイトルで講演したのは、株式会社医療福祉…
診療報酬改定と薬価制度改革の影響
社団法人日本薬剤師会相談役 元中医協委員 漆畑 稔 氏薬価引き下げを財源にした改定財務省の影響力を警戒日本薬剤師会相談役であり、日本ジェネリック医薬品学会理事で政策提言を担当する漆畑稔氏は今回の診療報…
2018年度改定で調整係数廃止 基礎係数はI~III群まで設定
2018年度改定で調整係数廃止基礎係数はI~III群まで設定続いて、小山氏は改定におけるDPC/PDPS制度の取り扱いに言及。現在のDPC/PDPS制度における医療機関別係数は、「調整係数」「機能評価…
大きな流れの中で医業経営に臨むために
2012年度診療報酬改定の答申を踏まえ、医療機関が備えるべきことは何か、また今後どのような方針で医療を提供していけばよいのか。このほど、「2012年度診療報酬・介護報酬同時改定と今後の医業経営」とのメ…
リーダーは方向性を示し実践支援へ
2012年度診療報酬・介護報酬の同時改定の議論が終盤を迎える中、医療機関などへのコンサルティングサービスを手がける、株式会社日本経営のコンサルタントが今回の診療報酬改定の動向や病院経営分析のポイント、…
信憑性の高い事業計画と先例を活かすことが重要
信憑性の高い事業計画と先例を活かすことが重要サービス付き高齢者向け住宅を新規開設するにあたり注意すべき点は、取り組みへの熱い思いをもとに、信憑性の高い事業計画を立案し、運営ノウハウに基づく行動をとるこ…
サ高住普及の狙いは、効率的な医療・介護提供
『創設された新制度』と捉えず既存高齢者住宅の成功事例を知り、自ら展開するサ高住に活かす株式会社アクシンパシー 代表取締役 山下友利 氏サ高住普及の狙いは、効率的な医療・介護提供――なぜ医療・介護機能再…
開設・運営 成功マニュアル
サービス付高齢者向け住宅(以下、サ高住)制度がスタートした。法制化当初から、1戸あたり100万円・サービス提供施設に1000万円の整備費補助(上限)といった破格の支援策が耳目を集め、医療・介護業界のみ…
病棟配置への評価が次期改定の最重要課題
薬剤管理指導以外の病棟業務も積極的に日本病院薬剤師会 会長 堀内 龍也 氏薬剤師の病棟配置への評価 2012年改定の最重点要望事項に2012年度診療報酬改定における最重点要望事項として「薬剤師の病棟配…
評価の方向性を探る
近年、チーム医療推進の流れとともに病棟で活躍する薬剤師への注目が高まっている。医療安全や医療の質の向上にとって薬剤師が果たす役割は大きく、病棟配置に対する診療報酬上の評価も議論されているところだ。そこ…
注目が高まる医系予備校
ご子息との相性を考慮しながら、予備校を見極める「目」が必要となる志望校別の対策が必要であるが故、学校の勉強だけではカバーしきれない範囲が多い医学部受験。両親には、ご子息を任せるにふさわしい予備校を探し…
受験対策を理解したうえで子どもが躓いた時に、「ソリューション」を提供することが大事
ご子息を自院の後継者にしたいと考えている読者も多いだろう。しかし、医学部への入学は難関であることは今でも変わらない。それどころか、私立を中心に医学部の人気は高まりを見せているのが現状だ。本特集では、ご…
【診療所の取り組み】
在宅医療の多職種連携は訪看とケアマネがキーポイント実際に在宅ケアを開始するとき関係者が集まりケアカンファレンスを実施する。「最初の往診時に患者宅で集合することが多い。認知症など長く関わっていくケースで…
【診療所の取り組み】
患者家族との信頼関係で、夜間コールはほぼ無し鈴木内科医院病診連携への期待 在宅を意識した治療を在宅医療やがん緩和ケアに積極的な鈴木内科医院(東京都大田区)の開院は1961年。今では「親を看取ってもらっ…
【病院の取り組み】
家族の介護力を意識したカンファレンスを実施入院中は毎週実施している病棟カンファレンスや退院調整会議で多職種が情報を共有している。このとき家族の介護力などを意識しながら退院へ向けて治療方針が検討されてい…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。