地域で広まるICT活用「何を使うか」から「どう使うか」へ(下)
第4回全国医療介護連携ネットワーク研究会シンポジウム
■事例3重要、要、不要に分けて情報を共有ナースステーションたんぽぽ 管理者 丹内 まゆみ さんナースステーションたんぽぽの管理者、丹内まゆみさんは、自らのMCSの活用について語った。2014年2月に東…
記事検索
第4回全国医療介護連携ネットワーク研究会シンポジウム
■事例3重要、要、不要に分けて情報を共有ナースステーションたんぽぽ 管理者 丹内 まゆみ さんナースステーションたんぽぽの管理者、丹内まゆみさんは、自らのMCSの活用について語った。2014年2月に東…
第4回全国医療介護連携ネットワーク研究会シンポジウム
地域包括ケアのICT活用は医療従事者の間でも関心の高いテーマと言える。医療介護連携ネットワーク研究会は6月4日、SNSを利活用した地域包括ケアを実践する医師をはじめとした多職種によるシンポジウムを開催…
富士通フォーラム2016
ビックデータの活用でさまざまなフェーズで連携続いて、宮田氏は診断治療のイノベーションについて語った。現在はビックデータによって、イノベーションがさまざまなフェーズで連携して行うことが可能となった。今ま…
富士通フォーラム2016
医療・介護の現場では、検査結果や処方薬、治療計画などのデータが日々、さまざまなシーンで記録され、蓄積されている。これら膨大なデータを活用し、医療・介護の質向上に生かそうという試みが開始されている。5月…
~患者1000人アンケート分析
「紹介状なし」大病院受診への定額負担の導入を7割が知らない病床機能報告制度とそれに基づく地域医療構想の策定など、医療機関の機能分化に向けた施策が次々と打ち出されている。この推進にあたっては、患者側の受…
~診療報酬改定セミナーから
≪改定の対応策≫点数の増減だけで考えると収益の実際が見えてこない東日本税理士法人 副所長 社会・特定医療法人協議会代表 長 英一郎 氏入院日数短縮の仕組みが作られている東日本税理士法人副所長、社会・特…
~診療報酬改定セミナーから
2018年の同時改定を見据えた今回の診療報酬改定は、明確なメッセージが伝わる内容となった。メディカル・データ・ビジョン社は11日、診療報酬改定セミナーを開催。会場は立錐の余地もなく、参加者は診療報酬改…
~幼稚園児のときから憧れの職業
地域密着の産科医療で新人ママパパの不安に寄り添う医療法人小川クリニック 看護師 関本 綾さん関本綾さんは大学を卒業後、附属の病院に入職した。配属は自らが希望していた産科病棟だった。3年ほど勤務した後、…
~建築学から医療界への転身
「人のために役立つか」が判断の基準東京大学大学院工学系研究科 建築学専攻修士2年 杉山 宗志氏杉山宗志氏は、東京大学大学院で建築学を専攻。2016年春に修士を卒業し、福島県にある医療法人ときわ会に入職…
~進行する高齢社会は「ウエルカム」
研修医1年目の救急対応には緊迫感社会医療法人財団石心会 川崎幸病院脳神経外科 後期研修医 成清 道久氏成清道久氏は、川崎幸病院の初期研修医を経て、現在は後期研修医として脳神経外科に入職している。成清氏…
~想定外だった南相馬での研修医
歴史的な変革の時を迎えている医療界にとって、希望となるのは若き医療職のメンバーだ。研修医として、看護師として、または異業種から転身して、悩み、惑いながらも、自らの信じた道を邁進する。そんな彼らの理想と…
~MDV地域医療構想・地域包括ケア対策セミナー
10月22日、メディカル・データ・ビジョン社が主催するセミナーが開かれ、昨今の医療界で話題となっている地域医療ビジョン、地域包括ケアなどをテーマに第一人者が講演した。ここでは診療報酬の動向と急性期病院…
診療科別IT化のポイント(2)-耳鼻咽喉科、眼科、心療内科、産婦人科編
「診療科別IT化のポイント(1)-内科、小児科、整形外科、皮膚科編」に続き、診療科ごとに最適なIT化を実現するポイントを紹介します。■耳鼻咽喉科診療所の場合耳鼻咽喉科診療所は、皮膚科同様に「処置」が多…
診療科別IT化のポイント(1)-内科、小児科、整形外科、皮膚科編
診療スタイルが診療科ごとに異なるように、IT化のスタイルも診療科によって違ってくる。例えば、内科における電子カルテ導入では「検査機器との連携」や「機能の豊富さ」などが最適なIT化を実現する。-----…
「患者数が多いと電子カルテの導入は難しい」は本当なのか?
電子カルテの誕生当初から「1日当たりの患者数」「PC操作スキル」がその導入の障壁に挙げられてきた。この2点を踏まえて、無理のない診療所のIT化について考えてみる。-------------------…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。