医院ホームページ作成の教科書 第6回
診療科目別必須コンテンツ(1)

クリニックのホームページを作るうえで、ページ数を多くすることは必須であるということは前回までの連載でお伝えしてきた通りですが、ここでは、診療科目別に必要なコンテンツについて探っていきます。■内科■診療…
記事検索
診療科目別必須コンテンツ(1)
クリニックのホームページを作るうえで、ページ数を多くすることは必須であるということは前回までの連載でお伝えしてきた通りですが、ここでは、診療科目別に必要なコンテンツについて探っていきます。■内科■診療…
スマホやタブレットは、医療ICTを確実に前進させる
スマートデバイスの利用が進む医療分野におけるスマートフォンやタブレットパソコンの活用は確実に進んでいます。先の診療報酬改定での評価が見込まれる「遠隔診療」の普及が、さらにこの傾向をすすめるように感じま…
より効果をだすための基本対策(3)
医療のヘビーユーザーである高齢層のスマートフォンの利用率は年々倍増の伸びを示し、しかもまだ十分な伸びしろを残しています。10代~30代までのスマートフォンの利用率は7~9割と大部分を網羅し伸び率も小休…
電子カルテは眺めるよりも使ってみること、習うよりも慣れること
電子カルテ導入の効果電子カルテを導入した診療所の院長にヒアリングしたところ、導入効果として次のような声をいただきました。「電子カルテを入れたおかげで、腱鞘炎に悩まされることがなくなりました」「紙カルテ…
ホームページ作成の基本対策(2)
検索サイトから自院を見つけ来院までの流れをつくるための原則であるということをお伝えしてきました。なかでも、特に「検索サイト」の対策を有効に働かせるための重要な項目になります。ページ数は多ければ多いほど…
ホームページ作成の基本対策(1)
クリニックホームページの閲覧者は、それぞれに「知りたい」「調べたい」などの目的をもって訪れるわけですが、来院や直接的なコンタクトに結びつくキッカケとなる情報はさまざまです。例えば、患者さんやそのご家族…
ホームページをつくる
検索サイトから来院までの流れを作るインターネットを使って情報を検索する利用者のほとんどの方が「Google」や「Yahoo!」に代表される検索サイト(サーチエンジン)を利用しています。スマートフォンの…
クリニックのホームページとは
スマートフォンの普及に伴い、ネットを通じた患者さんとのコミュニケーション機会がますます増えていくことは容易に想像できます。もちろん、医療機関同士もそうです。おそらく、紹介などの地域連携についても、ネッ…
医療・介護事業経営セミナー
2月25日、医療・介護事業経営セミナー『1年後に迫る医療・介護報酬同時改定! 医療・介護サービス提供体制を徹底検証』(主催:日本医療企画、共催:大和ハウス)が開催された。当日はASK梓診療報酬研究所所…
~M&Aの動向とポイント
後継者不足や経営難といった理由から、医療法人のM&Aが右肩上がりで増加している。M&Aの現状や将来予測を整理するとともに、売り手・買い手ともに自身の願いをかなえるためのポイントを解説する。内科を中心に…
~電子カルテのクラーク運用はスタッフの人材育成につながる
最近、医師のそばでクラークが電子カルテ入力を支援する「クラーク運用」が注目されている。その運用効果は医師の業務負荷の軽減だけでなく、診療所のコントロールタワーの役割を果たす人材の育成にもつながる。製品…
~森下正之 医療シンクタンクNPO主幹研究員
連日新聞・雑誌等メディアで取り上げられているAI(人工知能)について、昨年あたりから医療機関での認識の程度を、具体的に調べる必要性を痛感し、資料を集めはじめた。現在「AIバブル」といえるほどの盛り上が…
~診療所ICT化の鍵を握る3つのコミュニケーション
診療所におけるICT化の目的は「業務効率の向上」「関係者間の情報共有の促進」に大別される。中でも多職種の医療従事者が連携するチーム医療においては、コミュニケーションの質の向上にICTが役立ちます。診療…
~補助金を活用する“医療ICT化”後に待ち受ける壁
医療分野では、政府や自治体などの補助金制度によるシステムの導入支援が行われてきました。システム化を後押ししてくれる一方で、制度終了後に直面する問題が医療機関を苦しめることもあります。「医療IT」に代わ…
在宅医療の現場で活躍するスマートデバイス
患者宅に出向いて診察を行う在宅医療では、移動中の車内でカルテ記載を行うことが多い。しかし、多くの医師が繁忙であるため時間を十分に確保できないという。その解決にはiPhoneやiPadなどのスマートデバ…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、弊社は一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、弊社は一切責任を負いません。