「総合入院体制加算」は　全体的な要件見直しの可能性具体的な診療報酬項目の内容について、個別に検証したい。2010年の診療報酬改定で創設され、より高度急性期を目指す医療機関を評価した「総合入院体制加算」…

マイナス改定が、ほぼ確実地域医療構想とリンクする内容8月27日に（公社）日本医業経営コンサルタント協会兵庫県支部は尼崎市で、ASK診療報酬研究所所長・中林梓氏を講師に迎え、「抑制策が見えてきた平成28…

診療科・疾患別知っておきたいDATA：眼科自覚症状があり眼科を受診する人はわずか2割程度　18.3％日本アルコン株式会社（本社＝東京都港区、ジム・マ－フィ－代表取締役社長）は、5月16日～17日にかけ…

国の推計によると、団塊の世代が全て後期高齢者（75歳以上）になる2025年には、12年時点では約462万人だった認知症の人の数は約730万人となり、高齢者の5人に1人という認知症社会が到来します。近年…

2014年6月、北海道で、わが国では初めての社会医療法人同士の合併が行われた。札幌で両法人の理事長が出席した記者会見が開催されたが、合併したのは釧路に拠点を置く（社医）孝仁会と札幌をテリトリーとする（…

今回の介護報酬改定で新設された「療養機能強化型Ａ」の算定については、介護療養病床を有する医療施設にとって「ターミナルケアの実施割合が10％以上」、「喀痰吸引、経管栄養、またはインスリン注射の実施された…

従来型の介護療養型は老健への転換に追い込まれる！2015年2月6日に介護保険サービスの報酬・基準の見直しを含む2015年介護報酬改定の諮問・答申が行われ、結果としては▲2.27％で決着。2006年以来…

記者会見の前に必ずメディア・トレーニングを近年、大学病院等の医療事故に関するニュースが、テレビや新聞、週刊誌等で報道される機会が増えてきた。医師の内部告発により医療ミスが発覚した某大学病院は、マスコミ…

2040年に全国896市町村が「消滅の危機」に直面有識者らで作られる「日本創成会議」（座長・増田寛也元総務大臣・岩手県知事）は、2014年5月に「消滅可能性都市896リスト」を発表し、内外に大きなイン…

人口減少に伴うマーケット縮小でマーケティング戦略が必要不可欠アメリカの経営学者で「近代マーケティングの父」と呼ばれるフィリップ・コトラー氏によると、一般的に製造業と比較すると医療等のサービス業は遅れを…

糖尿病ドライバーへの適用で内科系医療機関に拡がる波紋2014年6月に大阪ミナミの御堂筋繁華街で、ワゴン車が暴走して、通行人ら3名が負傷した事故は記憶に新しい。大阪府警は7月初旬に、ドライバーの男性を「…

精神科急性期医療にクリニカル・パスの加算点数精神科医療機関も急性期病院と同様に、「早期退院・在院日数の短縮」へのインセンティブが従来以上に強化された今改定であった。精神病床における入院患者数や平均在院…

200床未満は全病棟届出により亜急性期専門病院への転換も可能厚生労働省は改革シナリオにより、2012年段階で90万床の一般病床を25年には高度急性期18万床（平均在院日数15～16日程度）、一般急性期…

医療費の負担増から“患者離れ”を懸念前回に引き続き今改定で新設された「主治医機能の評価」について考えてみたい。筆者は200床以下の幾つかの中小病院に「地域包括支援診療料」（以下、同診療料に略）届出の可…

診療報酬の補てん分だけでは消費税負担のコストはカバー出来ない2014年診療報酬改定の内容が明らかになった。全体の改定率、更に「病院から在宅、地域へ」という流れについては既に周知のことと思われるので、こ…