オンライン資格確認の現状と今後(1)
はじめに来年2021年3月に「オンライン資格確認」が始まります。オンライン資格確認とは、政府が現在進めているIT化推進計画の一つで、マイナンバーカードのICチップまたは健康保険証の記号番号を用いて、オ…
記事検索
はじめに来年2021年3月に「オンライン資格確認」が始まります。オンライン資格確認とは、政府が現在進めているIT化推進計画の一つで、マイナンバーカードのICチップまたは健康保険証の記号番号を用いて、オ…
■オンライン診療の現状オンライン診療にとって劇的な変化が4月にありました。COVID-19の影響から医療崩壊を防ぎ、受診困難な患者の受診機会を守るために、政府は時限的・特例的措置として「初診から電話及…
■診療所のサービスとは?さて、あらためて診療所の「サービス」とは何でしょうか。医療行為と医療行為以外のサービスに分けて考えると良いでしょう。診療所の「医療行為」は、疾患の発見、診断、治療、適切な専門病…
新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大は、私たちの生活様式、それに伴う受領行動を大きく変化させようとしています。これまでの常識が通用しないNew Normal(新常識)が生まれようとしている…
受付・精算業務の自動化
診療所は多くの場面で、受付スタッフと患者の接触があります。現在は、新型コロナ感染症疑いの患者がいつくるかわかりませんので、受付スタッフは常に恐怖を感じているかもしれません。そこで、受付でのスタッフと患…
受付・待合室をどう改善するか
◆診療所の受付、待合室の現状診療所の受付では、狭い空間に複数のスタッフがおり、スタッフ同士の距離が近いという問題があります。これは「密閉」にあたります。また、待合室では、患者の滞在時間が比較的長い傾向…
新型コロナの診療所経営への影響
新型コロナウイルスの感染拡大は、約2か月の外出自粛の甲斐あって、いったんは収束に向かい、5月末には全国で「緊急事態宣言」は解除されました。しかしながら、7月に入り連日多くの感染者が報告されており、再拡…
選定基準となる6つの要素
新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響から、4月に政府は全国に「緊急事態宣言」を発令し、外出自粛が要請されました。そんな渦中に、医療崩壊を防ぎ、受診困難な患者の受診機会を守るために、政府は時限的・特…
2020年診療報酬改定におけるICT化の評価(2)
2018年に新設された「オンライン診療料」。様々な要件を用意することで、スモールスタートを選択したわけですが、2020年の改定では普及を目指して、様々な要件が緩和されています。◆オンライン診療料の要件…
2020年診療報酬改定におけるICT化の評価(1)
2020年4月の診療報酬改定は少子高齢社会の影響から人手不足が深刻化しており、働き方改革とICTの活用に着目した改定内容となりました。そこで、今回は診療報酬改定におけるICT化の評価について2回に分け…
院内勉強会のススメ
◆組織が大きくなると運営が難しくなる診療所は院長(医師)のもと、看護師やコメディカル(放射線技師、検査技師など)、事務員など様々な専門職種が、それぞれの役割を担って、組織として存在しています。小さい組…
診療所のICT化が遅れている理由に甘えてはいけない
◆スマホとネットに依存する社会現在、世の中はスマホとネットが当たり前になり、お財布よりもスマホの方が忘れてはいけないアイテムになっています。スマホさえあれば、クラウドサービスを利用することで、ほとんど…
医療情報化支援基金の行方
◆医療情報化支援基金の創設現在、電子カルテの普及状況は、大規模、中規模病院の普及は進み、残すところは診療所と199床以下の小規模病院となっています。そのような電子カルテの普及状況を踏まえて、政府は、「…
監査・個別指導対策
◆監査・個別指導の増加最近、病院から監査や個別指導の相談が増えています。全国的に厳しくなってきている表れでしょう。監査や個別指導など指摘の多くが「カルテの記載漏れ」です。カルテの記事とコストがあってい…
Q.認知症の方にメリットがある介護用ロボットの活用とは?医療介護用ロボットの開発は、主にリハビリテーション分野が先行しているようですが、最近では介護予防や認知症高齢者に会話等を促すロボット開発が進めら…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。