【NEWS】[感染症対策]専門家ボードに4チーム
東京iCDC
東京都は10月1日、9月25日に公表した「東京iCDC」構想に基づき、「東京iCDC専門家ボード」(座長:賀来満夫氏東京都参与、東北医科薬科大学特任教授、東北大学名誉教授)を設置した。「専門家ボード」…
記事検索
東京iCDC
東京都は10月1日、9月25日に公表した「東京iCDC」構想に基づき、「東京iCDC専門家ボード」(座長:賀来満夫氏東京都参与、東北医科薬科大学特任教授、東北大学名誉教授)を設置した。「専門家ボード」…
第1弾はオンライン診療普及
国内最大規模の診療データベースを保有するメディカル・データ・ビジョン株式会社(MDV)と約17万人の医師会員向けの医療コンテンツ配信などを手掛ける株式会社ケアネットは9月30日、包括業務提携契約を締結…
国際医療センター
国立国際医療研究センターは9月30日、新型コロナウイルスに感染し重症化する患者は、血液中の複数のタンパク質の濃度が変化していると発表した。重症化の予測に役立つ可能性があり、実用化を目指す。同センターは…
秋田県大仙市、タニタグループ
秋田県大仙市とタニタグループ3社(株式会社タニタ、株式会社タニタ秋田、株式会社タニタヘルスリンク9月28日、「健幸まちづくりに関する協定」を締結し、大仙市における官民連携による大規模ヘルスケア事業を1…
順天堂大学ら
順天堂大学、帝京大学、聖心女子大学は9月25日、東京の政策課題に連携して取り組む「東京都と大学との共同事業」の一環として、外国人診療に役立つ「やさしい日本語」の普及を目指した動画教材『医療で用いる「や…
アンジェス
アンジェス株式会社は9月24日、現在同社が開発中の新型コロナウイルス感染症向けDNAワクチンについて、大阪大学医学部附属病院での第1/2相臨床試験を予定通り30症例全員の1回目の接種が完了し、2回目の…
国際医療研究センター
国立国際医療研究センターの研究グループは9月24日、新型コロナウイルス感染患者の血液を経時的に収集し網羅的解析を行った結果、新型コロナウイルスで重症化するヒトは、血液中の「CCL17」というたんぱく質…
千葉大学医学部附属病院
千葉大学医学部附属病院は9月23日、TIS株式会社(東京都新宿区)との協業により開発したクラウド型地域医療情報連携サービス「ヘルスケアパスポートR」を9月28日より運用することを発表した。「ヘルスケア…
日本禁煙学会
電子タバコだけあるいは、電子タバコと紙巻きタバコ使用する若者は、タバコ製品を使わない人より数倍新型コロナに感染しやすいという報告を日本禁煙学会が9月21日に発表した。同学会は2020年5月に13才から…
兵庫県立粒子線医療センター
兵庫県立粒子線医療センター(兵庫県たつの市)は、新型コロナ感染リスクによって通院や定期健診が困難な状況にある免疫力の弱まったがん患者の遠隔診療やオンラインセカンドオピニオンを可能とするために、リーズン…
順天堂大学
順天堂大学の研究グループは9月17日、世界初となる3次元オンラインシステムを開発したことを発表した。同システムは遠隔地にいる患者の3次元動作情報を離れた場所にいる医師のヘッドマウントディスプレイ上に投…
東京都健康長寿医療センターなど
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(鳥羽研二理事長)と株式会社オールアバウト(東京都渋谷区)は9月16日、認知機能および心身機能への介入効果の検証を目的に、知的活動を伴うハンドメイドを題材とし…
奈良県立医大など
奈良県立医科大学(橿原市)の伊藤利洋教授(免疫学)らの研究グループは9月15日、柿渋の主成分である「柿タンニン」が新型コロナウイルスを無害化することを確認したと発表した。研究成果について特許出願中で、…
国立がん研、キヤノンメディカル
国立研究開発法人国立がん研究センター(中釜斉理事長)とキヤノンメディカルシステムズ株式会社(代表取締役社長:瀧口登志夫氏)は9月15日、7月に締結した包括協定に基づき、双方で協議を進めた結果、健康寿命…
国循
国立循環器病研究センターは9月14日、株式会社メドレーが提供するオンライン診療システム「CLINICS(クリニクス)」を用いて、病院長外来「オンラインによるセカンドオピニオン外来」を開始することを発表…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。