【NEWS】[がん対策] 最先端がんゲノム医療の講座、配信開始
22世紀先端医療情報機構
一般社団法人22世紀先端医療情報機構(東京都千代田区)は9月1日より、国立がん研究センター(がんセン)と共同制作した「がんゲノム医療講座」をドコモgaccoのプラットフォーム上での配信を開始した。同講…
記事検索
22世紀先端医療情報機構
一般社団法人22世紀先端医療情報機構(東京都千代田区)は9月1日より、国立がん研究センター(がんセン)と共同制作した「がんゲノム医療講座」をドコモgaccoのプラットフォーム上での配信を開始した。同講…
北青山Dクリニック
北青山Dクリニック(東京都渋谷区、阿保義久院長)は4日、再生医療(脂肪由来間葉系幹細胞)を用いた治療を開始したことを発表した。同院では、処理時間のロスによる細胞の劣化や数の減少を最小限に抑えるため、細…
信大と東大、世界初
信大病院の奥山隆平教授と東京大学医科学研究所附属病院の藤堂具紀教授らの研究グループは27日、抗がん免疫刺激機能を付加した第三世代がん治療用ヘルペスウイルスとしては世界で初めての臨床応用を実施すると発表…
大阪大
大阪大学の西田幸二教授(眼科学)らのグループは8月29日、今年7月にヒトの人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作製した角膜上皮細胞シートを角膜上皮幹細胞疲弊症の患者に移植したことを発表した。世界で初めて…
福祉医療機構
福祉医療機構はこのたび、全国の特別養護老人ホームを対象に、「介護人材」に関するアンケート調査を実施。その結果を公表した。2019年3月1日現在の要員状況については、72.9%の施設が不足と回答し、12…
慶大、国立国際医療研究センター
慶應義塾大学薬学部、国立国際医療研究センターの研究グループは8月22日、腸管の健康維持に重要な抗原特異的な免疫応答が、絶食によって消失する仕組みを発見したことを発表した。これまで、栄養が免疫系の機能に…
金沢大学、東芝
金沢大学の研究グループ、株式会社東芝、東芝デジタルソリューションズ株式会社は8月19日、糖尿病性腎症の重症化メカニズムの解明により精密医療の実現を目指す共同研究を開始したことを発表した。同共同研究では…
山口県歯科医師会
山口県歯科医師会は8月20日、山口県・県医師会・県薬剤師会・がん診療連携拠点病院との連携のもと、患者のおくすり手帳に貼付できる「骨吸収抑制薬投与中シール」を作成し配布したことを発表した。昨今の歯科医療…
日医総研
日本医師会総合政策研究機構は8月16日、2019年1月に公表された「全国がん登録の概要」を基に、男女別、年齢別に見たがん罹患数と割合、都道府県別に見たがんの年齢階級別罹患率、がん検診受診率や飲酒、喫煙…
東京商工リサーチ
7月に倒産した医療機関は、前年同月比3件増の5件で、負債総額は37億5000万円(前年同期比37億円増)であることが、東京商工リサーチの調査で分かった。このうち、大阪市西淀川区の医療法人は、1962年…
聖マリアンナ医科大学病院
聖マリアンナ医科大学病院は8月19日、株式会社MICIN(マイシン)が提供するサービス「curon(クロン)」を用い、希少な難病であるHTLV-1関連脊髄症(以下、HAM)の患者向けに、2019年8月…
臨床研修の実施体制
厚生労働省はこのたび、2019年度の医師の臨床研修の実施体制を公表した。19年度から臨床研修を開始する研修医を募集する臨床研修病院・大学病院の実施体制の概要は以下のとおり。19年度から臨床研修を開始す…
新専門医制度、シーリングの設定方法見直しへ
特定の地域や診療科への医師偏在の解消につなげようと、専門医制度の見直しをめぐる議論が活発化しています。厚生労働省が今年2月、医道審議会の医師専門研修部会に、都道府県別・基本領域別の「必要医師数」を使っ…
横浜市
横浜市は8月9日、世界中で人気のショートムービープラットフォームTikTok(ティックトック)と、連携協定を締結したことを発表した。TikTokと自治体との連携協定締結は医療分野に限らず、全国で初めて…
ソラスト
介護、医療事務、保育サービスを提供する株式会社ソラスト(東京都港区)とAI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(東京都港区)は8月5日、ソラストが運営する…
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。
ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。
※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。
また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。