【NEWS】[がん対策]統合失調症患者のがん検診受診率を改善
岡山大ら研究グループ
岡山大学病院、国立がん研究センター、島根大学の共同研究グループは8月3日、かかりつけ精神科医療機関の外来で行う個別のがん検診勧奨法が、市町村によるがん検診の案内のみと比べて、統合失調症患者の大腸がん検…
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岡山大ら研究グループ
岡山大学病院、国立がん研究センター、島根大学の共同研究グループは8月3日、かかりつけ精神科医療機関の外来で行う個別のがん検診勧奨法が、市町村によるがん検診の案内のみと比べて、統合失調症患者の大腸がん検…
看護職の「海外留学奨学金制度」を新設
日本財団(笹川陽平会長)と笹川保健財団(喜多悦子会長)は7月20日、都内で会見を開き、ポストコロナ時代の医療保健を支える新たな看護職リーダーとして、グローバルな視点とリーダーシップを持った看護職を育成…
5万6,000人の潜在看護師にアプローチ
「看護師に心からのエールを送ってほしい。日本には諸外国のように皆でエールを送る文化はないかのかもしれないが、もし看護師の知り合いがいたら、ねぎらいの言葉をかけてあげてほしい」日本看護協会が4月3日に開…
全事業所の約2割、マスク「すでにない」
全国の介護従事者約8万4,000人が加盟する職業別労働組合「日本介護クラフトユニオン」(東京都港区、久保芳信会長、略称NCCU)は、新型コロナウイルスの国内感染の拡大が懸念される状況を受け、組合員の勤…
マネジメント推進とタスク・シフティングなど重視
2020年度診療報酬改定における最大の重点課題の一つに数えられているのが、医師等の働き方改革です。中でも今回は、救急搬送件数が年間2,000件以上の病院を対象に「地域医療体制確保加算」(520点)が新…
次期診療報酬改定へ外保連が要望
外科系学会社会保険委員会連合(外保連)は9日、2020年度診療報酬改定に向けた各学会の要望を発表した。加盟83学会からの要望を合わせると、新設が164項目、改正が207項目、材料が34項目である。今後…
年代別に課題を整理
厚生労働省保険局医療課課長補佐の木下栄作氏は6月27日、日本慢性期医療協会第44回通常総会で講演。2020年度診療報酬改定に向けた現段階の検討状況と議論の方向性を報告した。医療全体にかかわる議論を実施…
「CADA-BOX」のサービス開始
社会医療法人社団慈生会(東京都足立区、伊藤雅史理事長)等潤病院は5月22日、メディカル・データ・ビジョン株式会社(同千代田区、岩崎博之代表取締役社長、以下「MDV」)が開発した診療情報などを患者と共有…
20~30歳代外科医の4割
地域医療を守るために医師にどこまでの負担を求めるのか。医師の長時間労働を是正するには境界線をどこに引くかにかかっている。外科系学会社会保険委員会連合は外科医労働環境改善委員会を開いて、タスクシフティ…
総医療費に占める生活習慣病の割合は11.2%「医科入院」は脳血管障害33.6%が最も高い
拡大図はこちら→健康保険組合連合会(健保連)はこのほど、「2016年度生活習慣病医療費の動向に関する調査分析」を公表した。同調査は1260組合のレセプトを基に、生活習慣病疾患を対象に医療費の動向につい…
離職率は正規雇用10.9%、新卒7.6%で横ばい、夜勤手当は前回調査より若干上昇
日本看護協会(福井トシ子会長)は、「2017年病院看護実態調査」を実施した。同調査は、病院看護職員の需給動向や労働状況、看護業務の実態などの把握を目的として、全国の病院の看護部長を対象に毎年実施してい…
地域全体に情報発信して福島県の地域モデルを創設
福島県は4月1日、地域医療連携推進法人に医療戦略研究所を認定した。医療戦略研究所は福島県いわき市の医療法人と社会福祉法人による4法人が参画した法人である。また、山形県でも4月1日、日本海ヘルスケアネッ…
日医総研ワーキングペーパー
日本医師会総合政策研究機構は3日、医療費の地域差についてワーキングペーパーを公表した。同ペーパーでは、厚生労働省の「医療費の地域差分析」をベースに、医療費の地域差について(都道府県別データをまとめた。…
メドピア調査
医師の9割が「進む」と回答「参画している/したい」医師は4割超メドピア株式会社(東京都渋谷区)の子会社で、医師によるオンライン医療相談プラットフォーム「firstcall」を運営している株式会社Med…
レセプト・健診のデータを活用
2016年1月下旬に第2回「健康経営銘柄」が選定される。第1回で選定された22社の平均株価はリーマンショック以降、TOPIXを上回る株価で推移。健康経営は業績向上を左右するとの見方も出始めた。その推進…
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